試されるのは、
君の“防災力”だ！

災害が発生した直後は、一時的に多くの人が連絡を取り合おうとしたり、情報収集をしようとするため、インターネット回線や電話回線にアクセスが集中する「輻輳（ふくそう）」という状況が発生します。インターネット回線や電話回線に輻輳が発生してしまうと、通信速度が低下したり通信システムそのものがダウンしたりするのです。回線のパンクを防ぎ、救助や復旧等に必要となる行政関連の情報伝達や緊急電話などの通信を確保するため、一時的に一般の通信に制限がかかるのです。

通信を司っている基地局自体が被災する場合もあります。地震によって設備が損壊したり、停電によって電源供給が断絶したりすると、基地局は正常に機能しなくなります。もちろん多くの基地局には万が一に備えた予備電源がありますが、稼働時間には限りがありますし、復旧するまでには時間がかかるため、通信に影響が出る場合も。被災地でスマートフォン・携帯電話が使えないということも、当然起こり得るのです。

インターネット回線や電話回線などに使用されているケーブルや機器が、地震によって物理的に断線したり損壊することでも、通信障害は発生します。2024年の能登半島地震では、土砂崩れなどの影響によるケーブル断線が、通信障害の6割近くの原因であったと言われています（※）。最大で固定電話7,860回線、固定インターネット約1,500回線に影響したことからも、物理的断線も通信障害の大きな原因と言えるでしょう。

大規模災害時に通信が混雑し、電話がつながりにくくなったときに無料で提供される声の伝言板サービスで、NTT東日本・NTT西日本が提供しているのが「災害用伝言ダイヤル（171）」。「171（局番なし）」に電話をかけると、音声ガイダンスに従って伝言を録音することができ、被災者の家族やパートナーが全国どこからでも録音した音声を再生することができます。このサービスは一般加入電話や公衆電話、一部IP電話から利用可能です。

災害用伝言板（web171）も、NTT東日本・NTT西日本が提供しているサービス。インターネットを利用し、被災地の方の安否確認を行う伝言板です。元は「災害用ブロードバンド伝言板（web171）」というサービスでしたが、2011年に発生した東日本大震災での利用者の声をもとに新機能が追加され、2012年8月30日から現在のサービスが提供されています。

意外と知らない人が多いのですが、公衆電話は通信規制の対象外として、優先して扱われるのです。よって災害時は、固定電話や携帯電話より公衆電話の方が繋がりやすくなっています。最近は公衆電話の設置箇所が減少していて、普段生活していてもなかなか見かけることがありませんが、注意して探してみると思いがけない所に見つかることも。公衆電話がどこに設置されているか把握しておいたり、小さいお子さんなど使い慣れていない方には、使い方を教えたりしておくと良いでしょう。

au、ドコモ（docomo）、ソフトバンク（Softbank）、楽天モバイル、ワイモバイル（Y!mobile）他、さまざまな携帯電話会社が、独自の災害用伝言板サービスを提供しています。各社公式サイトで詳しいサービス内容や使い方が掲載されているはずですので、早めに確認してみてください。

メールで使用するパケット通信は、電話と比較するとアクセスが集中しにくく、届きやすいという特長があります。また、LINE、X（旧Twitter）、Instagram、FacebookなどSNSも、パケット通信を利用するため音声通話よりも繋がりやすいとされます。しかしながら、被災状況によってはやはり届かなかったり、メールアドレスが変わっていてメールが届かないケースも。またデマや誤情報が拡散される恐れもあるので、その点に十分に注意して利用することが大切です。

異なるキャリア（携帯電話会社）でも、メッセージのやり取りができる点はSMSのメリット。電話と同じ仕組みでメッセージ送信していますが、軽いデータで送信されるSMSは一般的に電話より繋がりやすいと言われます。通信回線への負担が少ないSMSは、災害時に強い通信手段と言えるでしょう。

インターネット回線を使用して音声通話ができるIP電話は、電話回線を使用しないため、電話よりも繋がりやすい傾向にあります。一方で、インターネットが使える環境でないと通話することができないので、場所や状況によっては使用ができないかもしれません。

電話回線を使用せず音声通話ができるIP無線機や衛星電話も、災害時の通信手段として有効な場合が。しかしながら利用料金が高額だったり、場所の制約があったり、また状況によっては電話回線同様に通信障害が出る可能性があります。

被害の状況や被災したエリアによって、使用できる通信手段と、使用できない通信手段が出てきます。だからこそ、複数の通信手段を理解し、用意しておくことが大切です。ひとつの通信手段が使えなくても、別の通信手段で連絡が取れる。状況に応じて最適な通信手段を選べる。そんな準備をしておけば、災害時の不安も軽減するはずです。定期的に通信方法について確認したり試してみたり、また適切なバックアップや点検をすることも大切になります。

前述の「公衆電話」でも触れましたが、災害時に使えることがわかっていても、正しい使い方を理解していなければ、適切に使用することはできません。ましてや災害時はパニックになることもあります。だからこそ、事前に試してみて、使えるようにしておくことが大切。「災害用伝言ダイヤル（171）」も定期的に体験利用しておきましょう。

いくらSMSやメール、SNSが災害時に有用でも、スマートフォンやタブレットなどの機器が充電切れでは使えません。だからこそ、モバイルバッテリーやソーラーチャージャー、ポータブル電源などを非常持出品として準備しておきましょう。必要に応じて発電機や自家用車（車内コンセント・車載バッテリー）を備えとして検討するのもおすすめです。

災害時も優先して扱われる「公衆電話」。公衆電話で連絡を取る際には小銭が必要になりますので、10円硬貨・100円硬貨（テレホンカードも使えます）を非常持出品として準備することをおすすめします。尚、公衆電話の場合、緊急通話「110」「118」「119」は硬貨やテレホンカードがなくても利用可能です。

不謹慎で残念なことですが、災害発生時に一定数のデマやフェイクニュースが拡散される現実があります。災害時の混乱した状態では、そういった悪質な情報を鵜呑みにしてしまうことがあるかもしれません。誤った情報を信じて危険にさらされてしまわないよう、日頃から情報を見極める力や、情報を一旦疑うスキルを高めておくことも大切だと言えそうです。